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【高配当ETF】SPYDに今後投資を続けるべきか?

どうも配当好き会社員ぽんたです。

今回は米国高配当ETFとして知られるSPYD(SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF)に今後投資を続けるべきか考えて行こうと思います。

ちなみに管理人も僅かですが70口ほど保有しており絶賛含み損中です。

りなみに現状のリターンは-30%となっており、いくら高配当貰っても無駄な状態です。正直私のポートフォリオの中では一番パフォーマンス悪いです。( ̄∇ ̄;)ハッハッハ…(乾いた笑い)

というわけで今回の記事では

  • SPYDはどんなETFか?
  • なぜ今、異常に値を下げているか?
  • SPYDを今後も保有して大丈夫か?

などを自分なりの視点で解説していきたいと思います。

※解釈に間違いがある可能性があります。最終判断はご自身でお願いします。

ETF基本情報

ETFの運用方針

SPYDは、米国で設立されたETF(上場ファンド)です。 S&P500インデックスの中でも配当利回り高い80社のパフォーマンスに対応する投資結果を提供することを目指しています。
(SPDR公式説明文をグーグル翻訳)

つまり、米国株式指数S&P500の中でも高配当の80銘柄に絞り、ほぼ均等の比率で保有するというETFです。

ETFの各種数値

  • 配当利回り:7.84%
  • 経費率:0.07%
  • 資産総額:約2,000億円
  • 52週下落率:-42.52 %(!)

もの凄い配当利回りですね、たぶん米国ETFで最強クラスではないでしょうか、経費率も非常にお安く配当の邪魔にならないので嬉しいです。

ちなみに配当利回りは元から高かったですが、コロナショックで40%近く値を下げたため余計に高くなっています。

これは素直に喜んでいいのか微妙ですね。(というか喜べない)

なぜ今、異常に値を下げているのか?

さて本題

コロナショックは全く解決を見せておりませんが、トランプ大統領が発表した大規模な経済対策の影響からか米国の株価は下げ止まり、むしろ一時の可能性はありますが反発を見せております。

…が、SPYDはほぼ回復を見せておらず、ほぼ底にへばりついております。

何が原因かというと、結論から言えば

投資セクターと投資銘柄が新型コロナや原油価格問題の影響を受けた以外の何物でもなく、特にSPYDに異常は起きてません。

なぜそう言い切れるかを説明していきます。

というわけでSPYD組入80銘柄全て調べた。

とはいえ、運用のプロでもない自分には徹底的に調べることからしか情報を得ることはできません。

というわけで、運用会社のステートストリートのHPから現時点のSPYDの組入銘柄全てを引っ張りだして調べました。

流石に全ての銘柄の財務や業務内容を調べると管理人が死ぬので以下のみ調べました。

  • セクターと比率
  • 52週下落率
  • 配当利回り

これらを見れば今のSPYDがどんな状態なのか大体分かると思います。

それでは行きます。長いので飛ばして貰ってもいいです。(情報は4/3時点)

銘柄 ティッカー 比率(%) セクター 52週下落率 配当利回り 備考
ドミニオン・エナジー D 1.80 公益 -23.5% 5.29%
デューク・エナジー DUK 1.76 公益 -26.76% 4.76%
ファーストエナジー FE 1.69 公益 -27.73% 3.90%
サザン SO 1.61 公益 -29.30% 4.73%
エジソン・インターナショナル EIX 1.43 公益 -37.46% 4.94%
パシフィック・パワー・アンド・ライト PPL 1.34 公益 -40.89% 7.22%
センターポイント・エナジー CNP 1.14 公益 -56.88% 8.20%
デジタル・リアルティ・トラスト DLR 2.25 不動産 -26.6% 3.31%
クラウン・キャッスル・インターナショナル CCI 2.08 不動産 -32.2% 3.30%
アイアン・マウンテン IRM 1.45 不動産 -39.81% 11.50%
リアルティ・インカム O 1.26 不動産 -48.66% 6.02%
ホスト・ホテルズ・アンド・リゾート HST 1.19 不動産 -60.70% 8.38%
Healthpeak Properties Inc. PEAK 1.18 不動産 -50.90% 7.25%
リージェンシー・センターズ REG 1.11 不動産 -55% 6.70%
ウェアーハウザー・カンパニー WY 1.11 不動産 -58.60% 8.59%
ボルナド・リアルティ・トラスト VNO 0.99 不動産 -60.80% 8.42%
ウェルタワー WELL 0.95 不動産 -74% 8.97%
SL Green Realty Corp. SLG 0.91 不動産 -61.10% 9.16%
Ventas Inc. VTR 0.83 不動産 -59.10% 14.08%
キムコ・リアルティ KIM 0.81 不動産 -57.89% 14.45%
サイモン・プロパティ・グループ SPG 0.65 不動産 -74.72% 19.09%
アムコア AMCR 1.66 素材 -33.39% 5.62%
インターナショナル・ペーパー IP 1.49 素材 -38.76% 6.72%
ウェストロック WRK 1.40 素材 -42.15% 6.94%
ダウ・インク DOW 1.23 素材 -53.78% 9.98%
ライオンデルバセル・インダストリーズ LYB 1.15 素材 -53.39% 9.14%
IBM IBM 1.67 情報技術 -33.01% 5.89%
シーゲイト・テクノロジー STX 1.61 情報技術 -28.69% 5.46%
ブロードコム AVGO 1.56 情報技術 -29.35% 5.48%
ギリアド・サイエンシズ GILD 2.60 ヘルスケア -9.03% 3.53%
アッヴィ ABBV 1.92 ヘルスケア -25.03% 6.28%
カーディナルヘルス CAH 1.84 ヘルスケア -23.20% 4.14%
ファイザー PFE 1.76 ヘルスケア -24.51% 4.62%
ピープルズ・ユナイテッド・ファイナンシャル PBCT 1.37 金融 -46.15% 6.96%
フランクリン・リソーシズ BEN 1.36 金融 -56.42% 6.72%
ウェルズ・ファーゴ WFC 1.22 金融 -52.09% 7.49%
メットライフ MET 1.17 金融 -47.97% 6.27%
ハンティントン・バンクシェアーズ HBAN 1.15 金融 -56.30% 8.14%
リージョンズ・ファイナンシャル RF 1.14 金融 -53.99% 7.38%
プルデンシャル・ファイナンシャル PRU 1.06 金融 -56.68% 9.43%
キーコープ KEY 1.05 金融 -55.81% 7.80%
プリンシパル・ファイナンシャル・グループ PFG 1.04 金融 -56.57% 8.42%
ユーナム・グループ UNM 0.98 金融 -64.58% 8.79%
インベスコ IVZ 0.97 金融 -64.79% 15.08%
シェブロン CVX 1.45 エネルギー -41.02% 6.77%
ウィリアムズ・カンパニーズ WMB 1.38 エネルギー -53.81% 11.12%
キンダーモルガン KMI 1.33 エネルギー -40.61% 7.43%
エクソンモービル XOM 1.30 エネルギー -53.04% 8.61%
フィリップス66 PSX 1.10 エネルギー -56.95% 6.96%
バレロ・エナジー VLO 0.99 エネルギー -60.45% 9.44%
シュルンベルジェ SLB 0.83 エネルギー -70.77% 14.40%
ヘルメリッチ・アンド・ペイン HP 0.83 エネルギー -76.14% 17.37%
オキシデンタル・ペトロリアム OXY 0.65 エネルギー -81.11% 3.44% 減配
ONEOK OKE 0.62 エネルギー -72.43% 17.29%
ゼネラル・ミルズ GIS 2.18 生活必需品 -5.48% 3.57%
ケロッグ K 1.89 生活必需品 -10.51% 3.71%
フィリップ モリス インターナショナル PM 1.84 生活必需品 -18.53% 6.29%
クラフト・ハインツ KHC 1.73 生活必需品 -25.04% 6.49%
アルトリア・グループ MO 1.54 生活必需品 -34.49% 9.27%
モルソン・クアーズ・ビバレッジ TAP 1.52 生活必需品 -36.24% 5.70%
コティ クラスA COTY 0.90 生活必需品 -67.46% 11.21%
ニューウェル・ブランズ NWL 1.29 一般消費財・サービス -42.88% 7.62%
ラスベガス・サンズ LVS 1.27 一般消費財・サービス -48.96% 7.84%
ゼネラル・モーターズ GM 1.13 一般消費財・サービス -56.95% 8.35%
H&Rブロック HRB 1.12 一般消費財・サービス -59.69% 8.28%
Hanesbrands Inc. HBI 1.09 一般消費財・サービス -62.46% 8.27%
Lブランズ LB 1.04 一般消費財・サービス -59.59% 11.82%
ハーレーダビッドソン HOG 0.97 一般消費財・サービス -63.67% 9.44%
タペストリー TPR 0.86 一般消費財・サービス -69.25% 0.00% 無配
ノードストローム JWN 0.73 一般消費財・サービス -71.75% 0.00% 無配
ギャップ GPS 0.66 一般消費財・サービス -79.07% 0.00% 無配
メーシーズ M 0.57 一般消費財・サービス -81.73% 33.93%
コールズ KSS 0.55 一般消費財・サービス -84.84% 24.04%
カーニバル CCL 0.36 一般消費財・サービス -84.85% 0.00% 無配
ベライゾン・コミュニケーションズ VZ 1.95 通信 -12.09% 4.45%
AT&T T 1.59 通信 -30.83% 7.23%
インターパブリック・グループ・オブ・カンパニーズ IPG 1.31 通信 -46.11% 7.09%
センチュリーリンク CTL 1.28 通信 -40.46% 11.36%

どうでしょう?SPYDの状況が理解できたしょうか?

男性
男性
長すぎてわかんねーよ

ですよね、私もそう思うので、まずは簡単な表にまとめます。

セクター 組入比率 52週下落率平均 配当利回り平均
不動産 16.8% -53% 9.23%
金融 12.5% -56% 8.41%
一般消費財 11.6% -67% 9.20%
生活必需品 11.6% -28% 6.61%
エネルギー 10.5% -61% 10.28%
公益 10.1% -34.6% 5.58%
ヘルスケア 8.1% -20% 4.64%
素材 6.9% -44% 7.68%
通信 6.1% -32% 7.53%
情報技術 4.8% -30% 5.61%

だいぶすっきりしましたね。

ここから読み取れることを羅列します。

  1. 組入セクターの50%以上(赤字部分)がコロナショックなどで大きな影響を受けている。
  2. 保有銘柄のおよそ半分が60%近く下げている。
  3. 全セクター平均では43.4%の下げ(SPYDの52週下落率は42.25%)
  4. 配当利回りが異常なほど上昇中(暴落前5%→現在7%)
  5. エネルギーに減配、一般消費財に無配銘柄がちらほら出始めている

 

上記①②③よりSPYDが大きく値を下げている理由が分かります。

また、③④より多くの保有銘柄が減配危機にあることもわかります。

 

以上がSPYDが大きく値を下げている理由です。ほら、何の異常もないでしょう。

 

男性
男性
異常大有りじゃないですかー!

 

まあ、そもそもSPYDは元よりディフェンジブETFとしては作られておりません。

S&P500の中で高配当で割安な銘柄に逆張り投資するというコンセプトであり、暴落によるダメージを避けて通られる作りではなく、今の価格水準は妥当と判断できます。

ただ、運悪くSPYDのポートフォリオがコロナウイルスにどストライクだった気がしなくも無いですよね(´;ω;`)

SPYDを今後も保有して大丈夫か?

結論から言えば保有で大丈夫だと思います(※管理人の考えです。保証はしません)

理由を説明します。

もし、このままSPYDを保有すると以下のようなリスクが考えられます。

  1. 上場廃止リスク
  2. 減配リスク(正確には減配ではない、後で説明)
  3. 更なる暴落リスク

ですが、最初に述べた通り、基本問題にならないと思います。

上場廃止リスク

ETFは最悪の場合上場廃止になる可能性があります。ですがSPYDにおいて、これは問題にならないと考えます。

上場廃止になるETFの特徴として

  • 新興国の小型株などのマイナーな投資ファンド
  • 不人気で資産総額が低い

などの特徴があります。

一方SPYDは

  • 天下のS&P500銘柄が投資先
  • 資産総額2,000億円

となっております。

個別銘柄の質はともかく、投資先は米国の代表指数であり、資産総額も全然合格ラインですす。(資産総額1,000億以上はほぼ安泰と言われております。)

さらに運用会社は超大企業のステート・ストリートであり、運用会社の倒産もほぼ考えられません。

以上のことより、上場廃止リスクは考慮に値しないと考えます。

減配リスク

はい、これも問題ありません。

というか、そもそもETFは減配しません。

ETFの配当利回りは組入銘柄の配当利回りで決まっているだけでSPYD自体が減配を行うことはありません。

強いて言うなら、現状の組入銘柄の減配、無配傾向と異常な高配当化から近く、組入銘柄がどんどん減配してSPYDの配当利回りが一時的に下がるリスクはあります、が、これは企業が減配を発表するのとは全然意味が違います。

なぜなら近いうちにSPYDは無配、減配銘柄を切って、S&P500の別の高配当銘柄にスイッチするからです。

SPYDの投資方針はS&P500の高配当80銘柄に投資する、というスタンスなので淡々と銘柄の入れ替えを実行します。

つまり、仮に一時的に配当が下がっても直に通常の水準に戻ります。

更なる下落リスク

これは正直あると思います。

というよりは組入銘柄を見れば、正直下がらないと考える方が不自然だと思います。

ですが、これは限度があると考えます。理由としては

  • 既にSPYD組入銘柄のPBRが1.0倍に近い(1.0以下も複数)
  • 米国の新型コロナの感染者がピークアウトしたと思われる。
  • 米国の大規模経済対策

組入銘柄の平均PBRは1.0倍近くなっており、これは組入銘柄の株価が適正価格になってきたことを表しています。そしてこれは株価の下落余地が少なくなっていることを示します。

とはいえ、S&P500のPBRは2.5倍であり、まだまだ下落余地を残しており、釣られてさらに下がる可能性があることは注意です。

残りの2項目は説明するまでもなく、経済回復の兆しが見えているということです。

つまり、SPYDはまだ下落しますが、余地は少なく、いずれゆっくり反発すると考えられます。

これらの理由により、SPYDは今後も保有し続けて問題ないと管理人は結論付けています。(※保証はしません!くれぐれも自己責任で保有して下さい。)

まとめ

まとめます。

  • SPYDは高配当なS&P500銘柄に逆張り投資するオフェンシブなETF
  • 現状は諸問題が投資先を直撃して絶賛値下げ中
  • 更に値下がる可能性は大きいが、PBRより限度は低いと判断できる(※保証しません)
  • 銘柄入れ替えや経済対策により、いずれは値は戻すと判断できる(※保証しません)
  • 一時的に配当下がる可能性はあるが、いずれ戻る(※保証しません)
  • 上場廃止リスクはほぼ無い(※保証しません)

となります。

また、今回の暴落でSPYDの今後の運用の仕方がなんとなく見えましたので、以下にまとめます。

  • はっきり言って高リスク、高配当に釣られて自身のポートフォリオの大半(30%以上)にするべきではない(高配当欲しければHDVや日本株などと組み合わせる)
  • 現状保有している分を慌てて売る必要は無いと考える
  • 安くなっていることは間違いないが、まだまだ値下がりの可能性あり、買いたければ少しづつ買うことを強くお勧めする
  • 好景気時の高値買いはマジでお勧めできない(戒め)

 

以上となります。

今回の記事は思ったよりボリュームがあり投稿までに時間がかかってしまいました。

自身のレベルより高い内容に触れていることもあり、もし間違いがあったら申し訳ありません。

また、将来予測になっている部分がありますが、管理人は資産運用のプロでも占い師ではなく、内容は一切保証しません。自身の判断に基づいて無理の無い範囲で投資を行ってください。

 

ここまで読んで頂きありがとうございました。

読んでいただいた方の将来の配当生活の助けになれたら幸いです。

それでは良き高配当ライフを!